AI向けASICはGPUを置き換えるか 用途を分ける設計と採算条件
生成AIの計算量が膨らむなか、クラウド各社はGPUに加えて自社設計のAIチップを使い始めている。ASICが有利になるのは処理内容と需要が安定した場合で、モデルの変更が多い開発や小規模運用ではGPUの柔軟性が残る。
記事一覧（312 件）
医療AIの「ブラックボックス」 説明可能性だけでは測れない安全性
診断や治療を支えるAIでは、出力が外れた時の影響が患者の生命や健康に及びうる。説明可能AIは判断材料を人に示す設計だが、分かりやすい説明とモデルの正しさは別に検証する必要がある。
140万年前の足跡、推定身長1.8メートル 絶滅人類8個体が集団移動か
パラントロプス・ボイセイは頭骨や歯の化石が多く、首から下の体格や集団行動は十分に分かっていなかった。ケニア北部で見つかった約140万年前の足跡群は、8個体が同じ場所を移動し、一部は身長1.8メートルほどだった可能性を示す。
熊本でM7.1、最大震度7 イオンモール2施設で爆発と天井崩落
熊本地方を襲った最大震度7の地震では、商業施設の被害を巡る初動情報が錯綜した。後続の公式発表は、イオンモール熊本の爆発事故とイオンモール宇城の天井崩落を別の事案として明らかにした。
加工食品を一括りにしない「NOVA分類」 超加工食品の根拠と限界
加工食品という言葉で、冷凍野菜から清涼飲料、即席麺までを一括りにすると、食事を選ぶ基準を見誤る。NOVA分類は加工の目的と程度を4群に分け、第4群の超加工食品が食生活に占める割合を見る枠組みだ。
尿酸値が高くても痛風とは限らず 無症候で薬を検討する日本基準
健診で尿酸値に印が付いても、関節炎を起こした痛風と直ちに診断されるわけではない。日本では症状の有無、尿酸値、腎障害などの合併症を分けて、生活指導と薬物治療の要否を判断する。
英仏海峡で小型船炎上、157人救助 大型化する密航船と直前の起訴
英仏海峡を渡っていた過密な小型船でエンジン火災が起き、仏英の救助隊が157人を救助した。直前には165人規模を乗せた別の船を操縦したとして19歳が起訴されており、1隻当たりの人数と安全確保が焦点となっている。
アイルランド国境近くで爆発装置押収 国立博物館職員ら2人起訴
アイルランドと英国領北アイルランドの国境に近い道路で、車から軍用級のプラスチック爆薬を組み込んだ装置が見つかった。警察は博物館職員と法曹志望の学生を起訴し、裁判所は一方の保釈を退け、もう一方には条件付き保釈を認めた。
紅麹サプリの「天然だから安全」を検証 モナコリンKと腎障害の論点
紅麹サプリメントは食品として販売されていても、含有成分と製造工程の両面に安全上の論点がある。モナコリンKはスタチン系薬剤と同様の作用とリスクを持ち、小林製薬事案では別に青カビ由来のプベルル酸が腎障害の原因として調べられた。
食用油のベンゾ[a]ピレン 見た目で分からない汚染と日本の基準の空白
食用油に含まれるベンゾ[a]ピレンは、色やにおい、容器の表示からは判別できず、検査で初めて分かる汚染物質だ。油糧種子の直火乾燥や高温処理で生じ、精製で低減しうるが、日本には食品中の多環芳香族炭化水素を対象とした基準値がない。
「菌数最大」で選ばないプロバイオティクス 菌株・用量・表示の読み方
プロバイオティクス製品は、同じ菌種名や大きな菌数を掲げていても、根拠となる菌株や用量が一致するとは限らない。選ぶ際は菌株番号、人体試験で使われた量、期限末の生菌数、日本の表示区分を順に照合する。
米、60カ国・地域に強制労働関税 日本品は一般税率込み12.5％
米国向けに輸出する日本企業は、強制労働対策を理由とする新たな関税措置への対応を迫られる。米政府は60カ国・地域を対象に通商法301条を発動し、日本産品には一般関税率との合計が原則12.5％となる仕組みを導入した。
ルテインは「画面疲れ」の万能薬にあらず AREDS2が示した対象と限界
画面を見る時間が長い人向けに、ルテインを「目を守る成分」として売る商品は多い。だがAREDS2が調べたのは、健康な目や一時的な疲れではなく、進行した加齢黄斑変性へ移る危険が高い人に対する複数成分の配合である。
アイルランド首相がキーウ訪問 対露アルミナ輸出、軍需転用疑惑は未立証
アイルランド産アルミナのロシア向け輸出を巡り、軍需企業への流入を政府調査で立証できず、流入していないとも独立に確認できない状態が続く。マーティン首相はキーウでゼレンスキー大統領と会談し、欧州連合（EU）と対応を詰める方針を示した。
飲むコラーゲンの肌効果を再検証 23試験で浮かんだ資金源と研究品質の差
肌への効果をうたうコラーゲンサプリメントは広く流通しているが、吸収された成分が皮膚の改善につながるかは別の問いだ。2025年の統合解析では、全試験の一括解析で効果が出た一方、企業資金のない試験と質の高い試験に絞ると有意差が消えた。
米42州、OpenAIに召喚状 IPO前に健康データと未成年対応を調査
OpenAIが米証券取引委員会へIPOの登録届出書案を非公開で提出した直後、米国の42州司法長官による調査が明らかになった。召喚状は広告や利用者の定着策に加え、健康データ、未成年者と高齢者への対応、社内の安全方針まで広く文書を求めている。
ウクライナ軍総司令官にドラパティ氏 抗議拡大後、シルスキー氏を解任
ウクライナではフェドロフ国防相の解任をきっかけに抗議が各地へ広がり、軍指導部の刷新を求める声が強まった。ゼレンスキー大統領は7月21日、シルスキー軍総司令官を解任し、43歳のドラパティ少将を後任に据えた。
マルチビタミン、防病効果は確認されず 2万人試験と小さな認知差
マルチビタミンを健康な成人が病気の予防目的で毎日飲む根拠は、現在も十分ではない。米国の2万人超の試験はがん・心血管疾患への有意な効果を示さず、認知機能では統計上の差が出たものの効果量は小さかった。