口腔がん検診に全国一律の基準なし 粘膜の視診・触診と受診を急ぐ変化
日本には、国が対象年齢と間隔を定めた口腔がん検診がなく、自治体の実施条件は地域で異なる。口腔粘膜の視診・触診は白斑、紅斑、潰瘍、硬さを拾い上げる入口で、診断には細胞診・組織診などが要る。
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記事 9 件
豪州PBS、キイトルーダ給付対象に3がん種追加 9月1日施行
オーストラリアでは、高額ながん治療薬の公費給付範囲が9月1日に広がる。政府はペムブロリズマブ（pembrolizumab、製品名キイトルーダ）のPBS対象に3がん種を加え、資格を満たす患者にはPBSの自己負担上限を適用する。
ピロリ菌陽性は胃がん診断にあらず 日本の検診と除菌後の経過観察
日本で国が推奨する胃がん検診は、50歳以上が2年に1回受ける胃部X線検査または胃内視鏡検査で、ピロリ菌の便中抗原検査とは目的が異なる。血液の抗体が陽性でも現感染とは限らないため、医師が内視鏡所見と感染検査を確かめ、除菌後は成否判定と胃の経過観察を続ける。
HPVワクチン接種後も子宮頸がん検診 20歳からの細胞診とHPV検査
HPVワクチンは高リスク型HPVのすべてを防ぐものではなく、接種後も子宮頸がん検診が要る。日本では20歳から2年に1回の細胞診が基本で、HPV検査単独法を採用する自治体では30歳以上が原則5年に1回受ける。
高濃度乳房でもマンモグラフィを継続 超音波追加の利益と残る課題
日本の対策型乳がん検診は、症状のない40歳以上を対象に、2年に1回のマンモグラフィを基本とする。高濃度乳房では病変が見えにくくなるが、超音波の一律追加は標準化されておらず、検診結果と個人のリスクを分けて判断する必要がある。
乳がん検診のAI読影、中間期がんで非劣性 日本の二重読影見直しは検証段階
日本の対策型乳がん検診は40歳以上を対象に2年に1回のマンモグラフィを行い、画像は二重読影する仕組みをとる。スウェーデンのMASAI試験は、AIで低リスク画像を一人読影、高リスク画像を二重読影へ振り分け、中間期がん率で標準法への非劣性を示した。
低線量CTによる肺がん検診 重喫煙者に推奨、非喫煙者の利益は未確立
日本では低線量CTによる肺がん検診の全国一律の導入に先立ち、2026年度の実証事業に5自治体が採択された。国立がん研究センターは50〜74歳の重喫煙者に年1回を推奨する一方、それ以外では死亡率低下の根拠が不十分としている。
便潜血陽性は大腸がんの診断にあらず 再検ではなく全大腸内視鏡
便潜血検査の陽性は、便に血液が混じったことを示す判定で、大腸がんの診断ではない。日本では40歳以上が年1回受け、1日分でも陽性なら便潜血を再検せず、全大腸内視鏡検査を軸に精密検査へ進む。
健診のAST・ALT、基準範囲内でも残る盲点 肝障害と肝がん検査の読み方
健康診断でASTとALTが基準範囲内でも、肝臓の働きや肝がんの有無まで確認できたわけではない。日本では検査票の基準範囲に加え、ALTが30U/Lを超えたら原因を調べるという日本肝臓学会の目安がある。